「求職者は求人情報のココを見る！」-実践・勤務条件の書き方編-

実際の具体例を書いて、求職者が安心して前向きに応募できるように配慮しましょう。

求人増加の中でも埋もれない「キラリと光る求人情報」をテーマに、求職者の目線を意識した書き方について考えていきます。。今回は、勤務地、給与など「勤務条件」にまつわる項目に注目し、求人情報を考えていきたいと思います。求職者の生活に直結する勤務条件は応募状況にダイレクトに影響します。どのような表現の工夫が採用に効果を生むのでしょうか。

勤務地・給与条件の表記例

勤務条件は会社の規則がベースになっているため、応募喚起のために表記を変える事が難しい項目です。「もう少し給与額をアップ出来たら応募者が集まるのに」「勤務地が都心に近ければ採用も楽なのに」…。ジレンマを抱えながら採用に取り組む企業も少なくありません。
そこで提案したいのが、説明文や具体例の同時表記です。

・悪い例
【募集職種】営業（契約社員）
【給与】月収25万円以上
【勤務地】○○県

・良い例
【募集職種】営業（契約社員）
　※当社ではキャリア採用はすべて契約社員となりますが、入社半年経過後に正社員登用の可能性があります。過去の登用実績は10名中9名です（1名はご本人のご希望で契約社員での雇用を継続）。

【給与】固定給制：月収25万円～35万円　※残業代は別途支給
　主任（勤務2年）：月収25万円　年収400万円
　係長（勤務3年）：月収30万円　年収480万円
　課長（勤務6年）：月収35万円　年収560万円

【勤務地】○○県
　※支店への転勤あり、ただし、入社時の勤務地は相談に応じます。

例えば、正社員雇用が多い中でどうしても敬遠されがちな契約社員募集。中には「キャリア採用を正社員で行う前例が無いため、入口は全員契約社員としての雇用しか出来ない」といったケースも少なくありません。こうした“慣例 ”や“形式”がデメリットになってしまい、それでも採用時の雇用形態を変える事が出来ない場合は、上記表記例のようにコメントを追加する事で求職者の安心や戸惑いを、ある程度緩和する事が出来るでしょう。

給与についても同様です。
募集対象の最低給与額のみを表記するだけでなくポジション毎の年収例等を併記することで、入社後の年収アップの事例が分かり求職者の安心に繋がります。また、入社1年目は低めの年収設定でも、業務実績・成果などによって2年目に大幅アップする給与体系の企業もあるようです。求職者がそれを事前に知っているのとそうでないのは大違いです。コメントとして加えておく方が良いでしょう。

地方に立地する企業の場合

さて、勤務地ですが、特に転居を伴うような地方勤務になると「知らない土地に行く不安」から応募を敬遠されたり、家族の反対などに合い内定辞退に及ぶケースもあります。土地柄、居住環境、子供の教育環境など、その土地の情報を備考欄などに記入し、「とにかく面接には臨んでみよう」と求職者が前向きになれる工夫を行う事も一つの方法です。

例えば、
【勤務地】○○県××市
○○県××市は△△駅から電車で約1時間。街には大型ショッピングセンターなどが豊富で、小学校・中学校は徒歩圏内。いわゆる新学校も複数あります。
転職により転居が必要な場合は、3LDKの社宅を自己負担月額○万円でご利用いただけます。もちろん、赴任時の引っ越し費用は会社にて全額を負担いたします。

このように会社の配慮が見える求人票から企業風土を読み取り、応募に踏み切る求職者もいます。その地域で暮らしていると何でもない事が、他の地域で暮らす求職者には大切な情報である事が多いため、社員の暮らしぶり等から情報をまとめ、求人票に記載してみましょう。

社内制度を明記することも効果あり

勤務条件を大枠で捉えると、各種制度なども“企業の魅力”に繋がると考えられます。例えば育児休暇や介護休暇などがあれば、社員の取得率などの事実と併せて記載するのも良いでしょう。また、最近「社内公募制度」「FA制度」によるキャリアパス、職種転換などを設けている企業も増えています。この場合も単に制度の有無のみを書くのではなく、実際に希望が叶っている割合、職種転換の事例などを記載する事でグッと現実的で魅力的な勤務条件になってくるはずです。

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