転職者アンケートから採用を考える　その2

転職の『優先項目』を把握し採用活動に活かす

07年に至るまでの数年間、景気回復基調の中でキャリア採用市場に大きな動きが起こりました。最も顕著なところでは大手企業を中心とした“若手人材の大量採用”。100名単位の爆発的な求人ニーズが多数の業界で発生し、技術系・事務系職共に人材側の売り手市場の環境が継続されてきました。
しかし08年に入り各社の大量採用は終息を見せ、採用側も転職者側も動きはあるものの「キャリア採用のシフトチェンジ」傾向が見え始めています。

そこで、残すところ約4カ月となった2008年とそれ以降に視線を向け、最新の採用動向について探っていきたいと思います。採用市場の変化に伴う転職エージェントの活用法、活用メリットについてもご紹介していきます。

※「第14回転職世論調査」
実施期間：2008年5月29日（木）～6月1日（日）まで
対　　象：リクルートエージェントの登録者で、何らかの手段で転職を実現した方2,478名（うち回答者733名＊回答率29.5%）
調査方式：webを使ったアンケート

Q.転職先選びとして最も優先したことは？

Q.転職先を選んだ際の優先項目は？（複数回答）

Q.転職の際の年収へのこだわりは？

転職の『優先項目』を把握し採用活動に活かす

転職活動で最も優先したのは「やりたい仕事があったから」。
これは世代や性別を越え、転職希望者が最も優先している事項である事が分かりました。しかし複数回答になると「勤務地」「年収額」「社風や職場の雰囲気」「企業の規模や安定性」のパーセンテージが上がり、仕事でやり甲斐を得ながら、私生活を安定的・快適に過ごしたいとする転職者心理が伺えます。

仕事内容は完全に合致しているものの、転職に伴い転居が必要になってしまう、年収額が極端に下がってしまう…。そうした場合、多くの転職希望者は複数企業への応募の中で出来るだけ希望と合致する転職先を探しますし、また、どんなに魅力的な仕事が出来る会社と出会っても、面接で訪れた際の雰囲気に違和感を感じると応募そのものを辞退するケースも稀ではありません。やはり転職は人生の一大事。特にキャリア転職の場合「これを最後の転職にしたい」と考えている方が殆どの為、仕事内容は最も重視するもののそれだけで決断するというわけにはいかないのが現実です。

こうした現状を踏まえた時、採用したいという人物に出会った際、採用側がやるべき事は、条件の配慮がどの程度可能かを示す事とも考えられます。例えば勤務地の不一致があった場合、皆さんはどのように対応をされるでしょうか。転職者本人のみならず家族にも影響を及ぼす事を考慮しなければなりません。

複数の事業拠点を持つある企業は、入社後に異動希望を出せる制度や、実際に希望が実現した事例を紹介し、将来的に希望地で働ける可能性を提示しています。また転勤地限定のある企業の場合、その地の地域情報（商業環境や交通の便、病院、学校施設やその充実ぶりなど）を提供し、転居の不安を払拭する工夫を行っています。寮や社宅の完備、引っ越しの前面バックアップなど出来る限りのサポートを行う企業は、転職希望者に採用にかける思いが伝わり、入社に至るというケースも少なくありません。

年収に関しては「現状維持でOK」「特にこだわらなかった」が58.2%で過半数を越えました。極端なダウンが無ければ入社の歯止めになる可能性は低いため、より突っ込んだ仕事内容の具体的情報や本人のキャリアにとってプラスになる業務情報をどんどん発信していくべきでしょう。
入社時に年収がダウンしてしまう場合も、2年目に現状回復出来るような制度であればその点をアピールしたり、住宅手当・家族手当・産休などの福利厚生が手厚い場合は生活の安定性としてアピールする企業もあります。

採用活動において気に留めておかなければならない事は、転職は本人のみならずその両親や配偶者、そして子供など、家庭生活を営む上での関係者のものでもある、という事です。「配偶者の両親に反対され、転職を留まる」という事例も決して珍しくなく、特に年齢を重ねた経験者層にこそ配慮が必要になります。

ご存知のようにそうした条件面は、転職希望者側からはっきりとは切り出し難いものです。不都合と思える条件ほど、企業側から先回りして事情を伝え“共感”してもらう。案外難しいように思える内容でも企業の早期情報提供・対応を、転職者が“粋”に感じてくれ、入社に繋がる事もあるのです。

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