転職成功者アンケートから採用ノウハウを探る　その4

転職のことはだれにも相談できない！？

リクルートエージェントでは、転職を実現したビジネスパーソン3165人を対象に『第三回転職者世論調査』を行いました。転職活動において個人が「意識したこと」や「行動の決め手となったこと」は、企業側が採用活動を展開する上で知っておきたい重要情報。今回は、アンケート結果から見えてくる採用ノウハウをご紹介するシリーズ最終回です。

「転職活動全般を通して最も頼りにした相談相手は誰ですか？」の質問に対しては以下のような回答が寄せられました。

転職活動全般を通して最も頼りにした相談相手

※実施期間／2005年8月25日～31日。対象／リクルートエージェントの登録者で、何らかの手段で転職を実現した3165名（回答者は1324名。回答率41.8%）。調査方式／Webによるアンケート

誰にも相談しないと回答した人が34.7%と断トツに多く、相談する場合は配偶者がトップ。年収の変化など、生活面の変化を直接受ける相手なので必然的に相談が必要になる前提で捉えた場合、16.8%は決して多い数値とはいえない結果です。他方、会社関係の人たちにはほとんど相談することなく転職を決めるという結果も確認できました。

最も低かった回答は、「上司に相談する」（0.9%）。内定先が決まっていない転職活動中の状態で、仕事の相談を上司にする事は、個人的な信頼関係が構築されていなければできるものではありません。"自分を査定する上司"に、もし転職活動をしていることが知られたら、重要な仕事やポジションを任されることはまずなくなり、勤務が難しくなるからです。

このアンケートによりお伝えしたい情報は、転職の相談は身近な人でさえ、相談せずに進めている点です。ましてや会社の人には言えるわけはない…。 転職を決めた人に引き止めをする企業が多いと聞きますが、「キャリアを伸ばすポジションを用意する」、「給与アップを約束する」といった条件を提示しても、その段階から会社に留まらせるのは非常に難しい。一度は決心が揺らぎ会社に留まる決意をしても、1年、2年後にはやはり転職していくケースが多いといいます。

そこで、人事の皆様と共有したい内容は、採用ノウハウではなく在籍している社員の定着率を高めるための工夫です。優秀な人材の流出を防ぐのも、業務現場と連携して行う人事の大切な仕事と考えるからです。

ある会社は、半年ごとに査定に一切影響しない上司と人事を交えた面談の場を設け、制度や仕事環境の整備を検討するための材料としているようです。キャリアの支援を図るために社内公募制、個人が目指す仕事を実現できるように"社内転職"を推進する企業もあります。産休や育児休暇を"使える休暇"にする会社、地域へのボランティア活動が評価になる制度を構築する会社…。こうした一つ一つの取組みが社員のやりがいに繋がり、尚且つ会社の活性化にもなる制度を独自で開発し運用していくことも離職者を減らすひとつの方法です。

ただ、制度を整えれば成果が目に見えて表れるのか？一番、人事の方が苦労されている点であると思います。もしかすると、『社員が安心して忌憚のない話ができる』環境が社内に存在する、それだけで社員にとって大きな意味があるかもしれません。
「いざとなれば、あそこに相談しよう…。」そうした『安心の場』の必要性が垣間見られた回答でした。

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