リクルートエージェントでは、転職を実現したビジネスパーソンに、転職活動全般にわたるその時々の意識や行動の決め手となった事項を調査する「転職世論調査」を定期的に行っています。最新の11回目は、近年話題の“ワークライフバランス”をメインテーマとしてアンケートを実施いたしました。
その結果を受け今回から4回にわたって“転職者が考えるワークライフバランス”の現状を探りながら、採用や会社の環境作りについて考えていきたいと思います。
少子化などを背景に労働者人口が減少する中、働きやすい環境作りに注力し従業員確保を促進する企業が増えています。一方の転職者側は、どのような視点で転職を実現させているのでしょうか。
※「第11回転職世論調査」
実施期間:2007年8月28日(火)~9月2日(日)まで
対 象:リクルートエージェントの登録者で、何らかの手段で転職
を実現した方2280名(うち回答者746名※回答率32.7%)
調査方式:Webを使ったアンケート
■「働きがい」と「働きやすさ」、どちらを優先しますか?
■転職にワークライフバランスを考慮しましたか?
■ワークライフバランスの考慮点は?
■転職で「自分の時間」が得られましたか?
転職成功者の52%が休日・休暇・労働時間などの“働きやすさ”を優先し、48%が仕事の充実感・社会的意義などの“働きがい”を優先したというアンケート結果に、皆様はどのような感想を持たれるでしょうか?
約半数ずつに二分され“多様な価値観が反映されたバランスがとれた回答”という見方も出来ますが、注目したいのは「年齢別結果」に見られる若年層と中年層の、世代による仕事観ギャップです。
いわゆる第二新卒と言われる25歳までの若年層は、約65%が“働きやすさ”を優先するという結果になりました。41歳以上の世代の回答と大きく差が出ています。本来、社会に出て間もない若手は、夢や希望を叶えるため「より働きがいのある職場を」と、転職に踏み切ると考えがちです。しかし実際には転職成功者の多くが、年間休日や残業時間を改善できる、より働きやすい仕事環境を求め活動したのです。
「毎日終電まで働いている」「休日出勤をしても代休が取れない」「しかも残業代が全額出ない」…。
リクルートエージェントの転職相談においても、ここ数年「労働環境を改善したい」という相談が増えています。アンケート結果を見ても、多くの企業が景気低迷期に採用を控えていた為、20代後半から30代前半の層が薄く、景気回復に伴い忙しさが増しているという現状を、身近で見ている若年層の就業観に大きな影響を与えているようです。
問題は「とにかく今の仕事が合わないから辞めたい」だけでなく、「今の仕事は好きだけれど、このままの状況ではそう長く働けない」という、気力・体力面に現実的な問題を抱えている方が多いことです。
これらの現象を目の当たりにしている企業の中には、『仕事と私生活との両立』、いわゆるワークライフバランスのための施策を導入し、採用成功と人材流出防止の両方に活用し始めているところも少なくありません。例えば在宅勤務の促進や時短勤務の促進、有給の100%消化や様々な子育て支援策などです。
今回のアンケートでは、年間休日日数とひと月の労働時間を転職によって適正範囲にしたいという声が多く、実際に、転職時にワークライフバランスを考慮すると回答した方が全体の7割、その中の8割以上が、新天地に移ることによって仕事以外の自分の時間が増えたとしています(25歳までの層に至っては92%が増えたと回答しています)。「ワークライフバランスについて真剣に考え、取り組んでいる会社に入りたい」という転職者の希望が、売り手市場の環境の中で実現しているといえるでしょう。
そして今年も、新卒・キャリア採用共に、若手の採用競争は継続する事が予想されます。売り手市場が続く中では「より長期的に安定して働ける職場を」と、労働環境面から転職先を検討する求職者も増加すると考えられます。
成長拡大の多忙な時期に労働環境の改善を図るのは簡単ではありませんが、労働環境の整備に取り組む事が採用はもちろん、今戦力となっている人材の流出を防ぐ策となりそうです。
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