最新の転職者アンケートデータから採用を考える! その7

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引き留めにあっている候補者をフォローするには

リクルートエージェントでは、転職を実現したビジネスパーソンに、転職活動全般にわたるその時々の意識や行動の決め手となった事項を調査する「転職世論調査」を定期的に行っています。今回はその最新の調査結果をご紹介すると同時に、そこから見えてくる転職者心理と最近のキャリア採用の動向を交え、採用ノウハウとしてお届けする第2回。退職交渉で引き留められる候補者をいかにフォローし、採用の成功に繋げていくかのお話です。

※「第七回転職世論調査」
実施期間:2006年8/24(火)~8/29(火)まで
対  象:リクルートエージェントの登録者で、何らかの手段で転職を実現した方4686名(うち回答者2157名*回答率46%)
調査方式:Webを使ったアンケート

内定後の入社辞退。この最悪の事態を回避するために。

退職時に引き留めはありましたか?

退職時に引き留めはありましたか?

引き留めの内容(複数回答)

引き留めの内容(複数回答)

引き留めがあった理由(複数回答)

引き留めがあった理由(複数回答)

転職成功者の6割以上が経験している在籍企業からの引き留め。アンケート結果を年齢別に区切ってみたところ、特に26歳~30歳の男性は、平均値を越える70.3%の方が転職を思いとどまるよう説得されている事が分かりました(40歳以上の男性は45.5%)。

すでにリクルートエージェントの転職支援においても、転職先が決まった後の「退職交渉」までが一貫サービスとなっており、転職希望者とマンツーマンで接するキャリアアドバイザーは、日常的に「在籍企業からの引き留めにどう対応したらよいか」という相談に対応していると言います。

もしも退職交渉がもつれてしまい、応募者が転職を断念するような事態になると、企業の採用計画、延いては事業戦略にまで影響を与える事に成りかねません。キャリアアドバイザーは、内定者が確実に入社するまで気が抜けない状況が続きます。

さて、エージェントを利用して採用活動を行う企業は、応募者の退職交渉はエージェントに任せておけばいいので安心です。しかし、もし公募や自社ホームページ経由で応募してきた人材が退職交渉で行き詰る場合、どうすればよいのでしょうか。候補者は確実に必要な人材なのに…。

最大の防御策は、コミュニケーションです。
通常、退職交渉は会社を辞める1カ月前に行いますので、「入社までの期間に何か困った事があればいつでも相談してほしい」と、人事担当者が連絡を取り合える体制を作っておく事が大切です。例えばメールアドレスや携帯電話番号を知らせておき、気兼ねなく連絡できる状態にしておく事もよいでしょう。

内定者としては、たとえ実際に連絡まではしなくても「自分を待っていてくれる会社がある」という自覚が強くなり、勇気を持って退職交渉に臨めるようになります。人事担当者のメールアドレス、携帯電話番号が、内定者の心理的な支えになるのです。

「お前、俺を捨てるのか!?」。内定者の中には、先輩や上司から情に訴えかけられ困ったという人もいます。しかし、一旦は転職を断念しても、その後すぐに転職活動を再開する人が圧倒的多数。希望部署への異動、給与アップを約束されても結局は実現しないなどなど、そもそも転職を決意するにはそうなるだけの理由があったのです。

社会経験の少ない20代、初めての転職に際しては、特に在籍企業の引き留めに心が揺れるものです。そうした場面こそ、採用企業の人事担当者の腕の見せ所なのです。

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