リクルートエージェントでは“転職活動者”の活動実態や意識を明らかにし、現在の転職動向を俯瞰的に把握しトレンドを掴むための「転職市場定点調査」を毎年実施しています。その最新の調査結果を順次ご紹介すると同時に、転職活動者の実態を知る事で、今後採用活動を行う際の参考にして頂ければと思います。
※「転職市場定点調査2007」
調査方式:インターネット調査
調査対象者条件:過去2年以内に転職した人、または転職について情報収集レベル以上の活動を行った人。
※全国に住む専門学校卒以上の20~49歳の男女。会社員(正社員)。
本報告書の集計ベース:東京・神奈川・千葉・埼玉・大阪・兵庫・愛知在住者。6,453サンプル。
サンプル数:スクリーニング調査(調査対象者選定にための事前調査)102,095サンプル。
本調査:10,364サンプル※全国
調査期間:2007年11月16日~11月20日
Q.転職エージェント認知(認知率88.6%)
Q.転職エージェントへの登録
Q.転職エージェント認知者における登録率【職種別】
Q.転職エージェント認知者における登録率【経験業種別】
Q.転職エージェント認知者における登録率【年齢別】
Q.リクルートエージェントに対するイメージ
転職活動者全体における転職エージェントの認知度は88.6%。ネット、交通広告、テレビCM、その他様々な媒体による広告宣伝や、ユーザーの紹介等により、転職エージェントの存在そのものの認知が広がったといえます。
しかしながら転職エージェントがどのようなサービスを提供しているのか、その仕組みまでを把握している方は37.9%に留まりました。
例えば人材派遣と混同されている方も少なからずいるなど、具体的仕組みの浸透については課題を残す結果となりました。
ただし、転職活動において実際に転職エージェントに登録した方は35.8%ですので、「エージェントの仕組みを把握している方のほとんどが、転職活動の際にエージェントに登録している」と仮説する事ができます。転職エージェントへの登録者は複数のエージェントを活用しているケースもあり、「登録35.8%」は充分に転職エージェントの活用メリットを把握した上で利用していると考えられます。
職種別では殆どが30%以上の登録率となりましたが、「販売」「購買・物流」「一般事務」が20%台に留まり、経験業界別においても「流通・接客」のみが同じく20%台に留まりました。
これは人材紹介業が経営幹部や技術職へのサービスからはじまった経緯上、まだまだ浸透しきれていない層があると考えられます。「特定の専門知識、あるいは資格等が無いと利用できないのではないか」と、販売職や一般事務等の経験者が敬遠してしまうなど、まだ、一定の敷居の高さを印象付けている事も考えられます。
その反面、違った見方もできます。
例えば「一般事務」は数年前まで殆ど登録自体が無かったユーザー層でした。それが28.0%に利用率が上がったという事は、新たな市場が生まれたという事。企業が一般事務職の採用手法の一つとしてエージェントを活用する。そんな選択肢が、今後さらに広がっていくと考えられます。
知人・友人の転職成功体験が登録のきっかけになる事も多いエージェント利用。今後この職種の登録は、増えていく事が予想されます。
また年齢としては「25歳以下」のいわゆる第二新卒ゾーンの登録率が唯一20%台だった事が分かりました。エージェントを介しても“大手企業による大量採用ブーム”“第二新卒採用ブーム”が続いていた07年ですが、やはりキャリアが無いと登録できないイメージが強い為か、社会経験3年未満の人材の登録は他の年齢ゾーンの数字を下回っています。
さて、こうした中でリクルートエージェントでは、自社に対してどのようなイメージを持たれているのかという点に関しても調査を実施しました。
登録から転職成功までの間の様々な工程において、その全工程を支援する各種サービスを行っています。認知イメージにおいてはサービス内容についての一通りの理解があるようです。
「登録のしやすさ」「紹介される求人情報の量と質」「キャリアアドバイス」「転職活動の行程支援」「合格サポート」など、これらのキーワードが転職活動者の弊社に対して感じる印象であり、またそれが転職活動者のリクルートエージェント活用メリットに繋がっていることが分かりました。
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