転職者アンケートからワークライフバランスについて考える その3

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面接の理想と現実

リクルートエージェントでは、転職を実現したビジネスパーソンに、転職活動全般にわたるその時々の意識や行動の決め手となった事項を調査する「転職世論調査」を定期的に行っています。最新の11回目は、近年話題の“ワークライフバランス”をメインテーマとしてアンケートを実施いたしました。
その結果を受け“転職者が考えるワークライフバランス”の現状を探りながら、採用や会社の環境作りについて考えていきます。今回はその第3回。

少子化などを背景に労働者人口が減少する中、働きやすい環境作りに注力し従業員確保を促進する企業が増えています。一方の転職者側は、どのような視点で転職を実現させているのでしょうか。

※「第11回転職世論調査」
実施期間:2007年8月28日(火)~9月2日(日)まで
対  象:リクルートエージェントの登録者で、何らかの手段で転職
を実現した方2280名(うち回答者746名※回答率32.7%)
調査方式:Webを使ったアンケート

■転職時にワークライフバランスを考慮しましたか?

転職時にワークライフバランスを考慮しましたか?

■ワークライフバランスの考慮点は?

ワークライフバランスの考慮点は?

■転職先を選ぶ際、残業時間は気になりましたか?

転職先を選ぶ際、残業時間は気になりましたか?

■転職先に残業時間の質問をしましたか?

転職先に残業時間の質問をしましたか?

■許容できるひと月の残業時間は?

許容できるひと月の残業時間は?

■転職で「自分の時間」が得られましたか?

転職先を選ぶ際、残業時間は気になりましたか?

転職成功者の70%以上が、転職時に『仕事と私生活との両立』、いわゆるワークライフバランスを考慮しており、その中でも考慮したのが“休日”と“ひと月の労働時間”という事が明らかになった今回のアンケート結果。転職先を選ぶ際、残業時間が気になったという方は「ある程度」という層も含めると79.6%という高い数字となりました。

実際に面接場面においても77.4%が残業時間について面接官に確認しており、求職者のワークライフバランスへの関心の高さを伺えます。
これは、転職成功者の約3人に1人が「最後の転職にして定年まで勤めたい」とする背景がある為とも考えられます。

適正な勤務時間をキープする事によって生活スタイルを安定させ、ひいては一つの会社で長くキャリアを形成していきたい。単純に残業時間が少なければいいという事ではなく「ひと月に許容できる残業時間」という質問の回答結果で一番多い回答が「31-50時間」となっているように、「適正な労働時間であるかが重要」という、求職者の思いを推測する事が出来ます。

リクルートエージェントの転職相談現場においても、同様の傾向があります。それは月40時間までの残業時間であればほとんどの求職者が安心して応募を検討するのですが、50時間、60時間となると応募には慎重になる求職者が増えてくる、という現状です。その場合、企業面接に臨んで事実確認することをお薦めしますが、やはり中には求人票の情報を見た段階で想像以上に残業時間が多いようであれば、応募企業から外してしまう求職者も少なくありません。その場合は、残業以外の情報(休暇の取得状況等)が応募に結びつける為に重要になって来ます。

さて、今回のアンケートでは22.6%と少数派でしたが、残業時間が気になると回答した求職者の中でも、残業時間についても面接官に聞けないという声が寄せられました。
「就業意欲に響きそうで聞けなかった」「マイナス印象を与えそうで聞きにくい」「聞くと落とされる」などの理由から、質問を控えたというものです。少数派とはいえ、理想的な面接が実現しないまま転職に踏み切っている方がいるのは残念。御社の最近の面接現場ではいかがでしょうか?残業時間を質問するのは常識外れ、そんなふうに考える面接官が少なくないのではないでしょうか?

逆に求職者が嬉しかった、安心したとの声には「面接官側から業務内容や勤務状況の具体的な説明があった」ことが挙げられました。
面接は企業と求職者の商談の場。“今後長く仕事を共にする仲間を探す工程”と考えれば、やはり面接官と求職者が膝を交え、勤務実態に関して正しい情報を共有する重要性を改めて実感します。

「平日仕事以外では家に帰って寝る時間しかない」。
リクルートエージェントに登録する求職者に限らず、転職希望者の多くが同じような悩みを抱えている中、今後、ワークライフバランスを考慮した転職活動は加速していくと考えられます。そして求人企業の具体的な“労働時間削減のための取り組み”は、多くの求職者に興味を持たれる事でしょう。求人票、そして面接現場などを情報発信の場と捉え、自社の現状、そして取り組みについて広報する。そうした動きも、応募者獲得に確実に効果を生み出すと考えます。

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