最新の転職者アンケートデータから採用を考える！　その5

年収額が見合わない場合の工夫

リクルートエージェントでは、転職を実現したビジネスパーソンに、転職活動全般にわたるその時々の意識や行動の決め手となった事項を調査する「転職世論調査」を行っています。その最新の調査を元にした採用ノウハウを、採用に成功した企業の事例を交えてお届けする企画。今回はその最終回です。

※「第六回転職世論調査」
実施期間：2006年5/25（木）～5/30（火）まで
対　　象：リクルートエージェントの登録者で、何らかの手段で転職を実現した方3990名（うち回答者1708名*回答率42.8%）
調査方式：Webを使ったアンケート

年収相場を知りたい場合も、エージェントが役立ちます

内定時に提示された年収額は？

転職先を選ぶ際、最も優先したことはなんですか？※上位6回答

年収アップのためだけに転職する人は少ないものの、やはり転職に踏み切る際の弾みになるのは、前給と同程度かあるいはそれ以上の年収が約束されること。「お金のことは面接では言い出しにくい」応募者心理を考えると、企業側が早い段階で給与提示を行い、お互いがわだかまりなく入社までのプロセスを踏めるようにすることが大切です。

最悪なのは、面接をすべて終え、内定を出した後で「給与額が合わない」と入社が白紙撤回されること。応募者も企業側もすべての労力が無駄になり、また一から活動を始めなければいけない…。これだけは避けたいものです。

業界や業種、会社の経営方針などにより、各企業ごとに違いがある給与規定。ぜひ採用したいからと、一人の転職者を迎え入れるためだけに給与額を変えるのは至難の技です。しかし、応募者の希望年収額に満たない条件提示でも、時として応募者が積極的に入社意志を固めることがあります。

例えば仕事のやりがいやポジション。
ある編集関連の代理店では「3カ月間給料はいらないから働かせて欲しい。その後は仕事ぶりを見て決めてください」という応募者が後を断たないといいます。あるベンチャー企業は「あなたに入社して欲しい理由」をトップ自らが話したことで、年収ダウン覚悟で応募者が入社を決めたといいます。

入社2年目の昇給幅が大きい会社は「入社時は下がっても翌年には現在の年収レベルをキープできるようになる」ことを伝え、数万円で住める社宅や家族手当などの手厚いサポートがある会社は「額面では下がっても実質では変わらない」ことをきちんと応募者に伝え、納得感・安心感のある採用に結びつけています。

さて、これらの交渉ごとのベースには、自社規定ではない世の中の“年収相場”情報が必要だと思いませんか？特に異業界、異職種からの採用の場合、妥当な提示額や交渉がどこまで可能なのか、判断が難しいとおっしゃる人事担当の方も少なくありません。多業界・多職種の転職をお手伝いし、豊富な事例を持つリクルートエージェントでは、年収にまつわる様々なご相談をお受けすることが可能です。

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