リクルートエージェントでは、転職を実現したビジネスパーソン3165人を対象に『第三回転職者世論調査』を行いました。転職活動において個人が「意識したこと」や「行動の決め手となったこと」は、企業側が採用活動を展開する上で知っておきたい重要情報。今回は、アンケート結果から見えてくる採用ノウハウをご紹介するシリーズ第3回目です。
景気回復に伴い新卒採用・キャリア採用が活発化し、売り手市場傾向へと進む中、転職者は年収に対してどのような意識を持って転職活動を行ったのでしょうか?
※実施期間/2005年8月25日~31日。対象/リクルートエージェントの登録者で、何らかの手段で転職を実現した3165名(回答者は1324名。回答率41.8%)。調査方式/Webによるアンケート
「現状維持でOK」「特にこだわらなかった」という層が56.9%と過半数を超え、年収アップを目指す人数を上回りました。実力主義・成果主義へと人事制度を移行する企業が増え、しかも売り手市場の転職環境の割には「意外と控え目な人が多い結果」だと思われる人事担当のみなさんも多いのではないでしょうか?
中でも25歳までのいわゆる第二新卒者層に限ってみると「特に年収にはこだわらない」という数は34%と圧倒的多数。「現状維持でOK」の数と合わせると60%を超え、収入以外の何かを求めて転職活動をしている様子が伺えました。
転職理由についてはシリーズ1話で既にお話しましたが、「新しいキャリアを見つけキャリアアップすること」「今のキャリアをこれまで以上に伸ばすこと」を最も大切にしている転職希望者。年収は今の生活レベルが大きく変わることがなければ拘らないというのが本音のようです。
ただ、生活の基盤となる年収額は転職活動中にきちんと把握しておき、入社してから「違った!」という事にならない様にしたいのが、転職者の共通した思いです。面接などで応募者側からは切り出しにくい年収や待遇面の条件交渉は、ぜひ企業側から積極的に提示していただき、内定時には、内定通知書を作成して応募者が安心して退職手続きに入れるように手配していただきたいと思います。
実力主義の時代、自分の価値を売り込む時代とはいえ、自分の立場を冷静に見つめ企業と接し、最適な転職先を探そうとしている多くの転職希望者。選考現場でつい控え目さが出てしまう応募者の“ある種の日本人らしさ”を人事担当の方が上手にカバーしていただければ、環境が変わることへの不安を取り除くことができ、また入社後の条件不一致といったギャップを防ぐことができます。ミスマッチを防ぐことができ、安心感を与えることができれば企業ロイヤリティもあがり経営にとっても大きなメリットをもたらすことができるでしょう。
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